API を選ぶときに見るべきこと
API は「何ができるか」だけで選ぶと、導入した後で詰まる。公式ドキュメントは機能を説明するが、採用の可否を分ける条件——料金の構造、認証の重さ、商用利用の可否、日本語での使い勝手——はまとまって書かれていないことが多い。
最初に確認する4点
- 料金の構造 — 単価そのものより「何に対して課金されるか」。リクエスト数か、処理量か、保存量か、転送量か
- 無料枠の実態 — 試せる範囲があるか。クレジットカード登録が要るか
- 認証の重さ — API キーだけで始まるか、OAuth や審査が要るか。導入までの日数が変わる
- 商用利用の条件 — 規約に明記があるか。「明記が無い」こと自体が判断材料になる
無料枠と有料プランで、認証方式やデータの取り扱い条件が異なるサービスがあります。検証を始める前に、本番でどの経路を使うかを決めておかないと、認証まわりの実装をやり直すことになります。
日本で使うときの条件は別途確認が要る
適格請求書(インボイス)が発行されるか、請求は円建てか、個人事業主でも契約できるか——これらは公式ドキュメント(英語)にも英語圏の記事にも書かれていません。掲載中のリソースについて調査した結果を 日本で使うときの条件 一覧 にまとめています。
障害時にどうするかを決めておく
外部 API を機能の中核に据えるほど、その提供元の障害がサービス停止に直結する。応答が得られなかったときに何を返すか(キャッシュ、簡易処理へのフォールバック、代替ベンダー)を設計に入れておくかどうかで、障害時の被害が大きく変わる。